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リハビリテーション部

リハビリテーション部長 佐藤義文

 当院が開院して、3年が経過しました。理学療法士、作業療法士、言語聴覚士、あわせて70名程度だったスタッフも、2020年7月現在、理学療法士73名、作業療法士53名、言語聴覚士23名、健康運動指導士1名、事務1名、合計154名となっています。これは、より良いリハビリテーションサービスを追求した結果です。スタッフは、3つの回復期リハビリテーション病棟、外来、通所リハ(デイケア)、訪問リハ、訪問看護ステーション、それぞれに所属し、医師、看護師をはじめ、院内外のいろいろな職種と協働して、患者中心のリハビリテーション(Patient Centered Rehabilitation)を展開しています。

 スタッフの質の担保も大事です。2019年より、リハビリテーション部にOn-The-Job Training(OJT)マネージャーを配置しています。院内の全てのセラピストは年に数回、定期的に現場教育(職場内スタッフトレーニング)を受けています。指導されるだけでなく、よりよいリハビリテーションサービスを、一緒に考える場も作っています。

 全国的にみると、当院の入院期間は短いようです。しかし、日常生活能力は一定レベルの改善をみせています。つまり、当院のリハビリテーションサービスは、より短期間で、より早いレベル向上を目指しているのです。患者さんによっては、「もう少しゆっくり入院していたい」「ゆっくりリハビリテーションサービスを受けたい」と言われる方もいらっしゃいます。しかし懸念されるのは、その患者さんがいない環境に、家族さんや、お勤め先の方々、地域の皆さんも慣れてしまう事。満を持して、元の環境に戻ってみたら、自分の居場所がない、もしくは違う環境になって、その人の役割が変わってしまう。勿論、役割を変えながら生活復帰をせざるを得ないケースもあります。しかし、可能性があるのに自宅に帰れない、可能性があるのに会社や学校に戻れない。そんなケースも耳にします。障害の回復も大事ですが、早く環境に戻ることも大事なのです。そのために、退院後も外来や訪問リハ、デイケアなどでフォローアップする事が大事なのです。それを実現するためには、入院後早い段階で退院時、退院後のビジョンを持つことが大切です。2020年より、リハビリテーション部として、専任の退院支援セラピストを配置しました。前述のOJTマネージャー同様に、リハビリテーションプログラムを確認してもらいつつも、特に目標設定や転帰先、障害予後の予測などのアドバイス、更には、退院前の家屋評価やサービス担当者会議にも同席して、リハビリテーションサービスの更なる向上を援助しています。

 現行の日本の診療報酬体系では、疾患ごとにリハビリテーションの提供期間が決まっています。(脳血管疾患などは発症後180日、整形疾患などは発症や手術後150日など)勿論、その期限より早く、リハビリテーションを卒業できる患者さんもいますが、まだリハビリテーションが必要、もう少し能力や体力の向上が必要、という方もいます。当院では、期限を迎えた患者さんには、デイケア(介護保険での外来)、更にリハビリテーションセンターの有料開放事業(医療法42条 健康増進施設 リ・クリエイト桑園→紹介ページ)への移行も提案しています。このリクリエイト桑園には、外来やデイケアを卒業された方だけではなく、医療保険や介護保険だけでは運動し足りないといった方も、自主トレーニングとして参加されています。また、パラスポーツをしているパラアスリート、一般の方も利用されています。

 当院は、公益財団法人日本障がい者スポーツ協会日本パラリンピック委員会推薦メディカルチェック協力医療機関です。外来やリ・クリエイト桑園にもパラアスリートがいらっしゃっていますが、当院を卒業された方にも、そんなパラスポーツに挑戦してほしいと思っています。スポーツや趣味を通じて、生活をさらに豊かに出来る、そんなリハビリテーションも提供出来たら、と考えています。なので、当院リハビリテーション部スタッフには、障がい者スポーツ指導員や、障がい者スキーなどのインストラクター、障がい者陸上北海道代表チームサポートスタッフも在籍しています。
 ちなみに、当院外来や訪問リハビリテーションでは、保育園児から成人まで幅広い小児患者さんも対象です。各小児センターや養護学校等とも連携しながら、療育面もサービス提供をしています。

 当院のリハビリテーションサービスはまだまだ拡大していきます。これからも、チャレンジを継続していきたいと思います。