11月1日より、札幌市中央区の「西円山病院」が「札幌西円山病院」に名称を変更いたしました。
新着情報 |
病院名称を変更いたしました
手稲渓仁会病院『市民フォーラム』開催のお知らせ
手稲渓仁会病院『腎臓病教室』のお知らせ
西円山病院で「お見舞いメール」の受付をはじめました
[2009.05.07]西円山病院では、ホームページから入院患者さまへの「お見舞いメール」を送れるシステムを導入し、受付をはじめました。
札幌市療養病床協会が講演会を開催
[2009.04.28] 4月11日、札幌市社会福祉総合センターで、定山渓病院の中川翼院長が会長を務め、同院の経営管理部が事務局となっている札幌市療養病床協会(札療協)の講演会『これからの慢性期医療~展望と期待~』が開催され、会員医療機関などから178名が参加しました。
札幌市療養病床協会は、療養病床をもつ医療機関が連携し、地域医療への貢献と医療の質の向上をめざして、2000年4月に設立されました。会員施設は2009年4月現在で、市内の40病院、7診療所となっています。一昨年に行った療養病床削減に関する入院患者様ご家族を対象としたアンケート調査は、メディアからも高い関心を集めました。
今回のテーマは“これからの慢性期医療”。国の掲げる療養病床の大幅な削減方針の中で慢性期医療に何が求められているかについて、各分野のオーソリティーが講演を行いました。
はじめに基調講演として、日本慢性期医療協会の武久洋三会長が、医療政策の現状と今後の展望、協会が行ったアンケートの結果から推察される問題点、高齢者医療の現状、次期診療報酬改定への要望、療養病床の将来展望など幅広い項目についてお話しされました。
その後、市立札幌病院救命救急センターの鹿野恒副医長が「慢性期医療と救急医療」、北祐会神経内科病院医療福祉部の黒田清部長が「神経難病医療の立場から」、真栄病院の小笠原俊夫院長が「療養病床の立場から」と題したテーマで、それぞれの立場から療養病床との関わりをお話しされました。
講演内容に基づき、1時間にわたるシンポジウムが行われました。司会として中川会長、講演を行った4氏によるディスカッションが行われました。壇上のパネリストに加え、会場の参加者を巻き込んだ熱心な議論が展開されました。
西円山病院 看護師就業サポート研修会のご案内
渓仁会グループ広報誌『サラネット』が全国最優秀賞に!
[2008.09.30]全国の病院、医院や福祉機関などヘルスケアに関わる施設が発行する広報誌のコンクール「BHI賞」で、当渓仁会グループが発行する『サラネット』が最優秀賞に選ばれました。
8回目をむかえる同賞に、今回は全国各地から128点(3部門合計)の作品が応募。有識者や市民ボランティアによる厳正なる審査の上、受賞が決定しました。
『サラネット』は渓仁会グループが年6回発行する保健・医療・福祉のフリーペーパーです。
賞への応募は今回で4度目。毎年上位に選ばれていましたが、充実した企画や読みやすさなど、安定した編集力が評価されての今回の最優秀受賞となりました。
社会福祉法人 南静会からのお知らせ
社会福祉法人南静会では、2007年7月に厚生労働省所管の財団法人21世紀職業財団北海道事務所長より「男性の育児参加促進事業実施事業主」の指定を受け、男性職員の育児参加について、積極的なサポートを始めております。
この度、本事業の一環として、職員のニーズを把握すべく「男性の育児参加に向けたアンケート」を実施致しました。
求人情報を更新しました
[2008.09.09]円山ハーティケアセンター(入浴介助パート)の求人情報を更新しました。
≫詳細はこちら
西円山敬樹園デイサービスセンターからのお知らせ
グループホーム西円山の丘からのお知らせ
[2008.07.25]西円山敬樹園のホームページに「グループホーム西円山の丘」のページを新設しました。ぜひ、ご覧下さい。≫グループホーム西円山の丘へようこそ!
渓仁会グループ「リングプル収集活動」にご協力ください
[2008.06.12]渓仁会グループでは、皆さまとともにできる環境活動として、各病院・施設において「リングプル収集活動」を始めました。
ドクターヘリ 高速道路での事故へ対応するため運用訓練を実施
[2007.12.14]高速道路での交通事故などに対応したドクターヘリの運用が9月15日に開始されたことを受け、11月28日、道央自動車道上り線(札幌方向)の岩見沢サービスエリア内ヘリポートで運用訓練が実施されました。
西円山病院院内保育所「ピッコロ保育園」が完成
社福)南静会が『男性の育児参加促進事業』の実施事業主に指定されました
[200710.01]渓仁会グループ 社会福祉法人南静会が、2007年7月に厚生労働省所管の財団法人21世紀職業財団北海道事務所長より「男性の育児参加促進事業実施事業主」の指定を受け、男性労働者の育児参加について、積極的にサポートしていくこととしました。
